Doctor Web Pacific 江川です。
KYODO NEWS PRWIREで表記の情報が公開されましたので、ご紹介します。
キャプテラ「経営層のサイバーセキュリティに関する調査」に関するニュースをご紹介させて頂きます。
この調査は、世界11カ国の2,648名 (日本からは242名)に対して行われています。
＜なぜ、経営層のサイバーセキュリティに関する調査が行われたのか＞
それは、執行役員や上級管理職などの幹部は組織の重要な情報にアクセスでき、意思決定にも深く関与していることは周知の事実であり、攻撃者にとって魅力的なターゲットとなっております。
また、この調査により、表題にも記載があるとおり、日本のIT担当者の75%が、経営層が一般社員よりもサイバー攻撃に遭いやすいと回答しています。
＜調査結果の注目ポイント>
・日本の経営層の50%が過去18ヶ月間にサイバー攻撃の標的となった
・IT担当者の75%「経営幹部は、一般社員よりもサイバー攻撃の被害に遭う頻度が高い」
・被害を引き起こす最も多い行動は弱いパスワード、システム更新の不備、信頼できないファイルのダウンロード
・全社員に共通のセキュリティ研修を実施しているとの回答は58%である一方、経営層にさらに特別なトレーニングを提供しているのは26%に留まる
＜経営層が直面するサイバー攻撃の種類＞
日本で最も多かった回答が「マルウェア攻撃」(59%) 、続いて企業の重要なデータやシステムを人質に取り、身代金を要求する「ランサムウェア攻撃」 (50%)そして詐欺メールや偽サイトを使って情報を盗む「フィッシング」(48%) の順でした。
これらの攻撃が多い理由として以下の３点が考えられます。
・パスワードの使い回し
・ソフトウェアやシステムの更新を行っていない
・正規や信頼できるページ以外からのファイルのダウンロード
なぜこのようなことを行ってしまうのか。
理由は「経営層に向けてのサイバーセキュリティトレーニング」が足りていないことだと考えられます。
冒頭にも記載したとおり、一般社員と比較して経営層は非常に重要な情報を保持しており、攻撃者に狙われています。
経営層こそ、一般社員よりも高いセキュリティポリシーを理解し遵守する必要があります。
ですが、通常の業務が忙しくなかなか正しい情報をインプットする時間が持てないというのも事実であります。
そんなサイバーセキュリティトレーニングの時間が確保できない場合は、セキュリティソフトでカバーしてください。
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（ニュース本文は以下をご覧ください）
https://kyodonewsprwire.jp/release/202410158139
